【この記事は、こんなあなたのために書いています】
・不妊治療に対してお金の不安がある
・金銭的な理由で、体外受精へのステップアップを迷っている
・不妊治療にも高額療養費制度や付加給付が適用されるのかどうか知りたい
お金がかかるイメージの不妊治療。
2022年4月からは不妊治療も保険適用になったとはいえ、実際どのくらいお金がかかるのか、自己負担額はどれぐらいになるのか…と気になりますよね。
こんにちは!
私は2022年生まれの娘と、2024年生まれの双子息子を体外受精で授かりました。
この記事では、私が2023年に保険適用の体外受精で双子を授かった経験をもとに、不妊治療にどのくらいお金がかかったのか、保険制度で実際に受けられた還付金額などについて、ご紹介していきます。
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保険適用の場合、不妊治療にはどれぐらいお金がかかる?
2022年4月から、不妊治療が保険適用となっています。従来の全額負担から、3割負担にまで減ったのはとてもありがたいことですよね。
保険適用後、不妊治療にかかる平均的な費用(病院で支払う自己負担額)は以下のとおりです。
・タイミング法・人工授精…約1万5000円/1周期
・体外受精(移植のみ)…約5万円/1周期
・体外受精(採卵+移植)…約20万円/1周期
・顕微受精(移植のみ)…約5万円/1周期
・顕微授精(採卵+移植)…約25万円/1周期
とはいえ、保険の適用にはいくつかの条件があります。
【保険適用となる主な条件】
・タイミング法、人工授精、体外受精/顕微授精
(採卵、採精、受精卵・胚培養、胚凍結保存、胚移植)
上記のうち、先進医療に該当しないもの
・治療開始時の女性の年齢が43歳未満であること
・40歳未満の場合、1子あたり6回まで。40~42歳の場合、1子あたり3回まで。
※2024年2月現在
詳細・最新の情報については、厚生労働省や各自治体のページでご確認くださいね。
※ちなみに不妊治療の回数のカウントは、「胚移植」を対象としています。
タイミング法・人工授精や採卵のみの場合は、回数制限はありません!
上記に加えて、自治体によっては独自の助成金制度を設けている場合があり、保険適用の回数制限を超えてしまった場合や、先進医療の場合についても、助成の対象となる場合があります。
一度、お住いの都道府県/市区町村名+不妊治療+助成金で検索して確認してみてください。
【自治体ごとの助成金制度の一例】
・東京都:東京都特定不妊治療費(先進医療)助成事業
・京都府:特定不妊治療費助成制度
※ただし、2022年4月からの保険適用前に実施されていた助成金制度(「特定不妊治療費助成事業」)の新規申請は既に終了しています。
自治体によってはまだ案内ページが残っている場合がありますが、混同しないようご注意ください!
不妊治療に高額療養費制度は適用される?
保険が適用されるとはいえ、体外受精や顕微授精までステップアップするとなると自己負担額も増えてきますよね。
すぐに赤ちゃんを授かることができればいいですが、リセットが続くと金銭的な不安も膨らむ一方…
私自身も、5回もの着床失敗に、日に日に不安がつのりました。
そんな時にまず確認しておきたいのが、高額療養費制度。
保険適用の診療で、同一月内の自己負担額が一定額を超えた場合に、超過分が後日還付される制度ですが、不妊治療に関してもこれが適用されます。
自己負担限度額は所得区分によって変わってきますが、特に採卵をおこなう月は限度額を超えることも多く、その場合は一定額の払い戻しを受けられます。
(制度の詳細については、厚生労働省や各自治体が出している情報をご確認ください。)
この払い戻しを受けるためには、ご加入の健康保険によって、自己申請の要否が異なります。
私の場合は、特に自分で申請する必要はなく、支払った3か月ほど後に自動的に還付されていました。
実は申請が必要だった!ということがないように、ご加入の健康保険の条件をよくご確認くださいね。
健康保険の付加給付は適用される?
高額療養費制度とは別に、ご加入の健康保険によっては付加給付(「一部負担金払戻金」、「一部負担還元金」など)の制度がある場合があります。
付加給付とは、各健康保険が独自で行っている給付のこと。
同一月内に1つの医療機関で高額の医療費がかかった場合、高額療養費の限度額に達している・いないに関わらず、その健康保険が独自に定める自己負担限度額を超えた金額が給付される制度です。
付加給付の制度がある場合、保険適用の不妊治療も対象となります。
自己負担限度額は健康保険により大きく異なりますが、低いところでは2万円程度から設定されているところもあり、その場合は自己負担額をさらに軽減することができます。
この制度の有無・限度額・自己申請の要否についても、ご加入の健康保険により異なります。
高額療養費制度と比べるとあまり知られていない制度ですので、必ず確認しておきましょう!
体外受精にかかった実際の負担額(我が家の場合)を大公開!
それでは実際、保険適用で体外受精を行った場合の負担額はいくらぐらいになるのでしょうか。
ここで、我が家の場合を例にとってご紹介していきます。
私が加入している健康保険(勤務している会社の組合健保)では、法定給付である高額療養費制度に加え、付加給付も受け取ることができました。
【例①2023年3月:月初に移植を実施し陰性→中旬から採卵の準備を開始
】
・病院で月内に支払った金額:97,640円(すべて保険適用)
・のちに還付された金額:76,396円(高額療養費15,796円、付加給付60,600円)
・最終負担額:21,244円
【例②2023年4月:月初に採卵を実施し、移植せず受精卵をすべて凍結】
・病院で月内に支払った金額:156,350円(保険適用 134,350円、保険適用外 22,000円)
・のちに還付された金額:113,666円(高額療養費51,866円、付加給付 61,800円)
・最終負担額:42,684円
※保険適用外の22,000円(タイムラプス)は還付額算定の対象にならず、全額が最終負担額に含まれています。
上記を例にとると、2023年3月から4月にかけて、体外受精の移植1回、採卵1回を実施していますが、2か月間での最終自己負担額は約6万4000円ほどとなりました。
体外受精には数十万かかるイメージを持っていましたが、心配していたほど負担額が少なかったことがわかりました。
結論:意外と負担額が少なくなる場合も
不妊治療にはお金がかかる…というイメージが強いですが、こうして見てみると、自己負担額がさほど高くならないケースもあるようです。
私が加入している健康保険では、幸い高額療養費制度も付加給付も、自己申請不要で自動的に還付されることになっていました。
私は当初このような制度に疎く、支払いから約3か月後に書面で支払い通知が届いて初めて還付の対象となっていたことを知りました。
もし自己申請が必要だった場合、合計数十万を取り逃していたと思うと恐ろしい…!
特に付加給付による還付は大きいので、保険適用によるこれから不妊治療を始める方、すでに始められている方は、一度ご加入の健康保険の要件を確認してみてくださいね!